準貧困層の医療従事者がFIREを目指す金融教育ブログ

金融教育ブログ。準貧困層の作業療法士。ファイナンシャルプランナー(個人資産相談業務、生保顧客資産相談業務)。

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自分の立ち位置を知り、資産形成と生活の防衛力を高めていく

 

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 これから、資産形成していく人たちにとって重要なのが、まず自分の立ち位置を知るということです。

総資産や年収は人によって、大きく違います。

私は、準貧困層であり、そんな私でもFIRE/サイドFIREを目指せるということを証明していきたいと思います。

目次

 日本国内の金融資産保有額 

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*出典:野村総合研究所

  これは、2020年12月31日に野村総研がリリースした日本の金融資産状況です。世帯数で見ると、アッパーマス層以下の世帯が9割を超えています。しかし、準富裕層までは、日本政府が推奨している積立投資で可能範囲です。

 私たちの人生は長く、投資人生も長いです。定年までが投資人生ではありません。投資人生というのは、命尽き果てるまでが投資人生です。そのように考えると投資人生はかなり長いものです。しかし、資産形成期と保全・維持期、取り崩し期を分けて考える必要があります。

 私は、30歳代であるため、資産形成期であります。そのため、積立NISAやiDecoなどの非課税制度をフル活用して、サイドFIREを目指しています。

 年収別における階層性 

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*総務省統計局「家計調査年報」 一部改変

 これは、年収別に分類したものになります。平均年収の方であれば、500万円前後であるため、準貧困層から準富裕層の間ということになるでしょう。

 ここで言われる準貧困層というのは、今回のコロナ禍などの不測の事態が起こることによって、いつでも貧困層に転落する可能性があります。準富裕層以上の方に関しては、不測の事態が起こったとしても、生活は維持できるレベルは可能であると思われます。しかし、準貧困層の方たちにとっては、死活問題となる可能性があります。

不測の事態は防ぎきれない

 あのディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドでも早期退職を募集しています。

オリエンタルランドは、9割が非正規雇用と言われていますが、そのような状態でも早期退職を募集せざるを得ない経営状態となっていることがわかります。これは、新しいパークエリアの新設と同時期に、コロナ禍によって予測収益が得られなかったことも大きな影響を及ぼしていると思われます。

  いつ何時、このような予測不能の事態が起こるかわかりません。そのため、いつでも生活防衛資金は残しておく必要があります。

生活防衛資金はいくら残しておけば良いか?

 独身であれば、月収の3ヶ月分、子供がいる夫婦の場合6ヶ月分は、最低用意しておきたいです。しかし、これは、最低金額であるため、この倍ある方が望ましいです。今回のコロナ禍のように長期化する場合もあります。そのような時に失業してしまっても失業給付金があります。申請から給付金振込みまで1-2ヶ月の猶予が必要であり、生活防衛資金がある程度必要となってきます。また、失業給付金も勤務期間によって、差があり、転職活動することも考えると生活防衛資金は、たくさんあるに越したことはないのです。

 

 私は、本格的に資産形成を始めたのは、ここ最近です。そのため、まず年収や資産額から自分の立ち位置を知ることで、資産形成の必要性を理解し、今後の長い投資人生の中で楽しみながら効率的に資産形成をしていってもらえたら幸いに思います。

 

 

 今日はここまで...

 

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仕事で固定収入を得つつ、可能な範囲でフルインストすることが、資産形成の最大化を図れます。投資をすることはリスク分散をするという意味です。

データに基づいた投資が重要であり、それに基づいた投資こそが投資の最適解であること。

 

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